会社の健全性

皆さま、こんにちは、そして、こんばんは。

中小企業診断士の菅野です。

今日のテーマは、「会社の健全性」です。

ぜひ、お付き合いください。


経営学者 坂本光司氏の著書「会社の『偏差値』強くて愛される会社になるための100の指標」には、「めざすは『企業に関わる人すべてを幸せにする』経営」という言葉が出てきます。

 

長寿企業や優良企業といわれる企業の多くは、同書の指標に合致した経営をされていると実感しており、一言で言えば「健全な経営」をされていると感じています。

 

ちなみに、デジタル大辞泉では、「1 身心が正常に働き、健康であること」「2 考え方や行動が偏らず調和がとれていること」「3 物事が正常に機能して、しっかりした状態にあること」を「健全」と説明しており、これを会社に当てはめると、同書の指標に合致した状態にあることが「健全な状態」なのかもしれません。

 

健全性を測るものさしは、会社の規模や業種業態によって、あるいは評価者の属性によって、それぞれの評価方法があると思います。

 

一方、同書が指標としているのは、「社員とその家族」「社外社員とその家族」「現在顧客と未来顧客」「地域住民や障がい者など社会的弱者」「盤石な経営」の5分野です。全部で100の指標がありますが、一般的に「健全性」評価に使用される「自己資本比率」は、その中の一つに過ぎません。

 

また、社員に関する指標として、希望退職を募ったことはない、サービス残業もない、業績面での個人競争をさせていないなどがあり、社外においては、一方的なコストダウンをしていない、締め後の支払いは20日以内であるなど、自社の都合を優先した行為は慎むようにしているのがわかります。

 

さらに、顧客に対する指標として、リピート率70%以上である、新規顧客の80%以上は口コミ客・紹介客であるなど、未来顧客にも親切ていねいな対応をしているなど、顧客満足度を高める努力を惜しまない姿が見えてきます。

 

また、経営基盤に対する指標として、非価格競争商品が70%以上ある、最大の取引先や商品の売上高比率は20%以下である、年輪経営をベースとしている、腹八分経営をベースとしている、理不尽な取引を強いる企業とは取引しないなど、急成長や激しい競争を慎む姿があり、加えて、地域住民や障がい者に配慮する姿があります。


会社の健全性は、財務指標だけで判断できるものではありません。

財務指標はあくまで結果ですから、どのようなプロセスでその結果が生じたのかを確認する必要があります。

 

強くて愛される会社は、必然的に長寿企業になっていくと思います。

継続企業のモノサシで、自社の「現状・課題」を客観的に分析・整理することは無駄にはならないと思います。


2023年がスタートいたしました。

年頭にあたり、継続企業として社会的責任を果たすため、自社の「中・長期計画」を再考してみてはいかがでしょうか。

 

今日はここまでとさせて頂きます。

 

最後までお読み下さり、ありがとうございました。