皆さま、こんにちは、そして、こんばんは。
中小企業診断士の菅野です。
今日のテーマは、「新型コロナ後の社会のキーワード」です。
ぜひ、お付き合いください。
さて、世界同時アンケート「未来計画Ｑ」はご存じでしょうか？
「未来計画Q」では、新型コロナウイルスの感染拡大を経験した人々の変化や、持続可能な社会に対する意識を世界同時に調査しようと、新型コロナや経済、環境問題など社会の変革に欠かせないテーマについて130の質問を実施しています。
すでに世界50の国と地域から39万人以上が参加し、日本からも約4500人が参加しています。（2020年10月19日時点）
質問は限られていますが、世界の声をある程度知ることができると思います。
このアンケート結果をみますと、一市民として、次世代社会はどういう方向へ舵をとろうとしているかが見えてくるように思います。
世界の方々の回答をみると、コロナ禍によってサスティナビリティ（持続可能性）が、これまで以上にクローズアップされているきたように感じます。
一方で、アンケートの「ポストコロナで強化するべきなのは」という問いに対し、日本の参加者（2021年9月20日4,026人）の回答の上位3位は、デジタル環境の整備（42％）、持続可能な産業（42％）、社会的弱者の保護（40％）となっていました。
「デジタル環境の整備」について、他の国はどうかというと、フランス５％、ドイツ18％、アメリカ12％、イギリス７％、オーストラリア10％、シンガポール17％となっています。
また、世界全体で多かった回答を見ると、「地域産業（71％）」「持続可能な産業（62％）」「教育・研究（39％）」となっており、経済と環境の両立、それに向けた教育・研究という姿が浮き彫りになっているように感じました。
さて、話は変わりますが、アンケートに参加した国の人は、殆どが欧米の方々でした。
アンケート参加国の一部に、中東、アジア、アフリカ、中南米の国の名はあがっているものの、投票者数はまだ統計的に有意な数に達していないと表示され、見ることができませんでした。
このような状況下、「NHKワールド JAPAN」が行った「未来計画Q」の中間報告がまとめており、慶應義塾大学教授 宮田裕章さんが、アンケート結果を分析されています。
世界同時アンケート「未来計画Ｑ」 新型コロナ後の社会と環境問題
ウィズコロナ・アフターコロナの時代には、各業界で劇的な変化が進んでいます。
最近では、環境関連産業に事業機会を見つけ、自社のリソースを用いて何らかの形で参画する中小企業が増えてきた感があります。
今日はここまでとさせていただきます。
最後までお読み下さり、ありがとうございました。